１ページでまるっと解決！引越しと転勤ガイド【手続きから費用負担まで】

「すぐに引越し準備を始めなきゃいけないけど、いったい何から手をつけたらいいの？」
「貯蓄に余裕もないのに…、費用はだれが負担するの？」

そんな風に焦ってしまっていませんか？

突然転勤が決まると、着任の日まで十分な時間もなく、予期しない出費も加わって気持ちが乱れてしまいがちです。

でも大丈夫です。

このページでは、転勤が決まった後の時期別やることリストから、引越しにかかる費用の負担方法まで転勤が決まった時に必要な情報を集めました。

引越しの期限内にやるべき準備や手続きは山のようにありますが、このページを参考にして、きちんと一つずつ終わらせましょう。

辞令が出たらすぐ行動！【引越し1ヶ月前～2週間前】

転勤にともなう引越しではとにかく段取りが命！

引越しまでまだ余裕がある人も、２週間しかないという人も、ゆったりと構えている暇はありません。

１章から３章ではまず、辞令出たらすぐに取り掛かりたい手続きを時期ごとにわけてまとめていきます。\

やるべきことはたくさんあっても、計画的に行動すれば引越し間際に焦ることもありません。

スケジュールは必ず決めよう

引越しをスムーズに行うためのカギとなるのが、スケジュールをきちんと決めておくこと。

通常の勤務と同時に引越し準備も進めようとすると、面倒な手続きや時間のかかる作業はつい先延ばしになりがちです。

2章と3章で詳しく触れていますが、引越しにともなう各種手続きには、日付に余裕を持って申請しておかなければならないものもあります。

その場しのぎで準備をしていると、段取りが悪くなり、手続きのミスが起こるリスクも増えます。

準備に取り掛かる前に仕事の都合と照らし合わせて、あらかじめ作業スケジュールを決めることがとても重要なのです。

やることチェックリスト【1ヵ月～2週間前】

ここでは引越し1ヵ月～2週間前にやっておきたいことのリストを用意しました。

まだ引越し期日まで余裕があるうちに、すべての項目のクリアを目指しましょう。

チェックリストの下では、それぞれの項目の特に気にしてほしい点について補足を加えています。

※会社側が手続きをしてくれることも多いですが、場合によっては自分で行わなければいけないことがあります。

日付決定、退去通知

リストの中でも一番初めに手を付けてほしいのが、退去日を決定して管理会社に退去する旨を伝えることです。

管理会社にとっては、引越し直前に退去を伝えられると、次の入居者を探す間に空室の期間ができてしまうため都合が悪いです。

そのため物件には「１か月前」や「２か月前」といった退去を伝える時期の期限が設けられています。

急な引越しで退去予告が遅れると、場合によっては退去した後も家賃を支払わなければならないかもしれません。

ゴミ収集日の確認

ゴミ収集の仕方は各自治体によって異なりますが、どの地域でもそれほど頻繁に収集してくれるわけではありませんよね。

缶やビン、資源ごみなど、中には月に1・２回しか収集してもらえないものもあります。

時間勝負の転勤では、ゴミを指定日に捨て損ねると、引越し当日までにはもう収集日がないということもよくあります。

引越しのスケジュールを決めるときに、ごみの収集日と収集品目を確認して、収集日前には処分するものを全てまとめておきましょう。

引越し見積もりをとり、業者に依頼する

転勤では引越しに使う業者を会社側で指定している場合もありますが、もし指定が無ければ、引越し業者選びは早めに始めましょう。

会社勤めをしている人ならば、引越しが土日にしかできない場合も多いですよね。加えて、どの会社でも人事異動が多くなる3月や4月、9月や10月は、引越し業者も大忙しです。

引越しの少ない閑散期より料金が高くなる傾向があり、引越しの予約も取りにくくなります。

転勤が決まったら、早めに引越しの見積もりを依頼して、引越しの予約を確保しましょう。

見積もりを依頼するときは、一括見積もりサイトを利用して複数の会社に同時に見積もりをとると、時間も節約できて便利です。

新居の決定はスムーズに！【引越し2週間前～1週間前】

引越し当日まで残り２週間。

この時期に絶対にやっておかなければならない作業は「新居を決める」ことです。

はじめに、仕事をしながら新居を探すときに、知っておくと便利な事前準備について紹介します。

※会社によっては新居を会社側が紹介、手配してくれることもあります。

自分で新居を探す必要が無い方は、次の項目を読み飛ばしてその下のチェックリストを確認していただいてもかまいません。

休日を使って新居を探す【コツと事前準備】

 通常の引越しとは違い、転勤の新居探しは「とにかく１日勝負」です。

転勤先は、今住んでいる地域からそれなりに離れた場所になると思います。

仕事がある日に内見するのは困難で、新居探しは貴重な休日を使って行わなければなりません。

引越し先の地域まで新居を探しに行くときには往復の交通費もかかります。転勤の新居探しは１日で契約まで終えることを目標にすると、時間や費用の無駄が発生しません。

何日もかけてゆっくり見比べている時間はありませんので、妥協できる物件があったら潔く決めてしまうのも一つの手です。

やることチェックリスト

次に、新居探しに加えて引越し２週間前～１週間目前にやっておきたいことのリストをまとめました。

チェックリストの下ではそれぞれの項目について補足を加えています。

持ち物を分類、捨てられるものから捨てる

本格的な荷造りの前に、家の中のものを「新居に持っていくもの」と「捨てるもの」に分類しましょう。

きちんと分類することで、捨てる予定のものをもれなく収集日に捨てることができます。

加えて、何を新居に持っていくか明確にすることで、新居で新たに買い足す必要のあるものがわかってきます。

大きな家具や家電を買う予定がある場合は、引越し予定日を配送日にして必要なものをネットなどであらかじめ購入しておくと便利です。

余裕があれば、冷蔵庫や倉庫の買い置きの食品もこの時期に食べて減らしていくとよいでしょう。

使用予定のないものの荷造り

まだ2週間あるし、荷造りを始めるのは早い…と思っていませんか？

でも、引越し予定日間近に焦らないためにも、この時期から荷造りを始めておくことをおすすめします。

といっても普段使うものを箱に詰めてしまっては不便ですよね。そこでこの時期に手を付けるのが、「しばらく使う予定のないもの」です。

時期が合わない服、しばらく使わない趣味の道具、読む予定のない本など、探せば意外とたくさん見つかるはずです。ダンボールに封までしなくても、ある程度まとめておくだけで直前の荷造りがぐっと楽になりますよ。

各種手続き

転居にともなう手続きは、最近ではネット経由で申請できるようになり、引越し直前でも間に合うものも多いです。

転居にともなう手続きは、思いついたごとにバラバラに始めると、どの申請は完了したか、どの申請はまだなのかわかりづらくなってしまいます。

そのため、時間があるときにほとんどの手続きを一気に済ませたほうが効率がよく、手続きのもれを防げます。

しかし、処理に時間がかかるため早めに申請したほうがいい手続きもあります。

代表的なものがチェックリストに挙げた「転校手続き」と「インターネット関係の手続き」です。

転校するときには、学校に申し出て「在学証明書」と「教科書給付証明書」を発行してもらう必要があります。子供の気持ちや立場を考えても、転校が決まったら早めに知らせておくほうがいいですね。

また、インターネット関係の手続きは、電気や水道とは違って機器の撤去作業や新居での工事が必要になります。

そのため、解約や引越しの手続きに時間がかかることが多いんです。

特に引越しシーズンでは、工事が間に合わないと新居でしばらくインターネットが使えなくなる恐れもあります。

手続きに時間がかかるものは、面倒がらずに早めに申請しましょう。

同時進行！届け出と荷造り【引越し1週間前～前日】

いよいよ引越しが間近に迫ってきた時期。

この時期には、引越しにともなう細かな手続きを完璧に済ませつつ、本格的に荷造りを進めていきます。

効率よく進めないと、引越し前日の夜中に泣くことになるかもしれません。

荷造りは優先順位を決めて

荷造りを始めるときには、優先順位を決めて作業を始めましょう。

「使わなくても何とかなるもの」「なるべく後回しにしたいもの」「引越し直前まで必要なもの」という順番で荷造りを始めていくと、作業に無駄がありません。

また、キッチン周りは調理器具やお皿など意外に時間をとられる場所なので、後回しにせずに早めに作業に取り掛かることをおすすめします。

荷造りの効率の良い順番や梱包方法についてはこちらの記事で解説しています。

やることチェックリスト

ここでは引越し１週間前～前日にやるべきことや手続きをリストでまとめました。

チェックリストの下では、特に注意したい項目について補足を加えています。

固定電話、水道、ガス、電気の利用停止・開始手続き

契約している会社によって違いはありますが、ほとんどの場合は全ての手続きをネットから申請することができます。

それぞれの申請はホームページから数分で終えることができるので、時間があるときにすべてまとめて行ってしまえば、手続きを忘れる心配がありません。

ただし、ガスの閉栓、新居での開栓には必ず業者の立ち合いが必要になりますので、日付に余裕を持って申請しておきましょう。

郵便局に転居届を出す

郵便局に転居届を提出し、郵便物の転送サービスに申し込むと、申し込んだ日から１年間は無料で旧居に届いた郵便物を新居に転送してくれます。

郵便局の窓口で申し込むか、郵便局の公式ホームページからネットで申請することもできます。

転送サービスが反映されるまでは申し込みから数日かかることもありますので、こちらも引越し日の少し前までに申請しておきたいです。

市役所に転出届を出す

転居日の14日前からお住いの市区町村役場で転居届を出すことができます。

転居届を申請し忘れると、新居での手続きもスムーズに進まなくなってしまいますので忘れることのないように。

市役所に転居届を出しに行くときには、その他市役所でできる細かな手続きも一度に済ませておくと便利です。

転居届の出し方やその他市役所での手続きについてはこちらの記事で解説しています。

引越し挨拶の品を購入

引越し完了後の近所への挨拶はできるなら早めのほうがいいですよね。

でも、引越し直後にきちんとしたお店で手土産を買って、のし紙をつけてもらって…という時間はなかなかとれません。

そこで、挨拶の手土産は引越し前に用意しておくことをおすすめします。

新居に配送を依頼しておくと荷物も減ってさらに便利です。

手土産を用意する範囲や、手土産の選び方についてはこちらの記事で解説しています。
 

番外編：あなたは大丈夫？転勤の引越しでありがちな失敗例

ここまでで、転勤時の引越し手続きについて時系列でまとめて紹介してきました。

これで引越し作業の段取りはすべて完璧なはず！

でも、油断は大敵です。

最後に、番外編として転勤時に予想される失敗例を取り上げてみました。

段取りは完璧でも、転勤だからこその意外な落とし穴があるものです。

転勤直前は送別会ラッシュ

自分は引越し準備で大忙しでも、転勤にならなかった同僚や上司にとっては関係ありません。

気づけば今日はこのグループ、明日はこのグループ、なんて人気者であればあるほど引越し直前の予定がいつの間にか埋まっていることも。

引越し直前の夜は思う通りに自分の時間を作れないことも考慮して、自分が思っているより、早めに引っ越しの準備を進めたほうがよさそうです。

ゴミの日を過ぎた！ゴミを新居まで持っていく

引越しの2日前や前日。

なんとか荷造りを終えることができた！と思ったら、運ぶダンボールのまわりにはいくつものゴミ袋が残ったまま。

もう収集日は過ぎているし、引越し業者に不用品処分をお願いすると追加料金を取られることが多いです。そして最終手段が、捨て損ねたゴミを新居まで持っていくこと。

トラックごとに料金を払っているプランなら追加料金がかからないかもしれませんが、できることなら新しい家にごみを持っていきたくないですよね。

早めに荷造りを始めれば、引越し直前に大量のゴミが出るのを防ぐことができます。

徹夜で荷造り！仕事で必要なものをどこに入れたか分からない

 荷造りがギリギリまで終わらなかった！

前日の夜にとりあえずダンボールに詰め込んだのはいいけれど…

なんとか引越しが完了して、明日は新しい勤務先に着任！

あれ、靴は？ネクタイは？仕事で必要な書類はどこ？

着任前日の夜に全部のダンボールを開封なんてやってられませんよね。

時間が無くても、「ダンボールに何が入っているか具体的に書いておく」「ダンボールに『リビング』『キッチン』などの行き先を書いておく」というひと手間を加えると、引越し後の荷解き作業がずっと楽になりますよ。

転勤の基礎知識！費用は会社負担？自己負担？        

ここまでは、転勤の引越しを段取りよく終えるための方法を紹介してきました。

しかし、転勤の引越しで手順のほかにもう一つ気になるのが、「引越しにかかる費用」ですよね。

仕事のための転勤なのに、自分で負担する金額が大きくては意味がないですよね。

そこでここからは、「費用」に焦点を当てて、転勤の引越しにかかる自己負担額を減らすための知識とポイントをお教えします。

できるだけ自己負担費用を抑えて引越しをするにはどうしたらいいのでしょうか。

就業規則をよく読む

転勤時には働いている会社の規定を確認することが何より大事です。

会社都合の転勤で引越しをするときには「会社負担」で費用の一部が支給されるケースが多いですが、実は法律では「転勤費用を会社が負担しなければならない」という決まりはありません。

「会社負担」で費用を支給するか全額「自己負担」にするかは会社の方針次第なのです。

そのため、「会社負担」と「自己負担」の割合については最終的には就業規則に従うということになります。

しかし、「すぐには会社規定を確認できないけど、ある程度の目安を知りたい」と感じる方もいらっしゃるでしょう。

そこで、ここでは一般的に「会社負担になることが多い費用」と「自己負担になることが多い費用」を紹介していきます。

予算を見積もるときの参考にしてみてください。

会社負担になりやすい費用

 会社負担になりやすい費用は以下の通りです。

• オプションを除いた引越し費用
• 賃貸物件の初期費用

それぞれ個別にみていきましょう。

オプションを除いた引越し費用

引越し業者に支払う料金のうち、オプションで追加したサービスを除いた料金です。

簡単に言えば、引越し先までの「運搬」にかかる料金のことです。

多くの引越し会社はオプションとして「荷造り」や「ピアノ運搬」「自家用車の陸送」のような便利なサービスを取り扱っています。

しかしこれらのオプションサービスを依頼したときの追加費用は支給されないことが多いようです。

賃貸物件の初期費用

新居を借りる際の初期費用は、会社負担になることが多いようです。

初期費用とは具体的に言えば、敷金・礼金や、不動産会社の仲介手数料、火災保険料、鍵交換費用などが含まれます。

すべて合わせると、初期費用だけでもある程度まとまった金額になります。

自己負担になりやすい費用

自己負担になりやすい費用は以下の通りです。

• 引越しのオプションサービス
• 新居までの交通費、長距離の場合の宿泊代※
• 家具、家電の購入費用
• 旧居の修繕費（敷金を超える修繕が必要な時）
• 会社支給の上限を超えた費用

こちらもそれぞれ個別でみていきましょう。

※交通費や宿泊代については、「自己負担になりやすい費用」に分類していますが、会社費用で支給される場合も多いです。

ご自身の会社の就業規則を確認してみてください。

引越しのオプションサービス

「会社負担」の項目でも紹介しましたが、引越しにともなう便利なサービスをオプションで依頼したときに発生する追加料金です。

オプション料金は全額自己負担になる可能性が高いですが、賢く使えば引越しの手間をぐっと減らすことも可能です。

新居までの交通費、長距離の場合の宿泊代

新居が今住んでいる地域から離れていると、新幹線代、飛行機代も大きな出費となります。

また、引越し先が長距離で宿泊が必要になる場合は宿泊代も必要です。

注意すべきなのは、引越し当日の交通費だけでなく、新居探しが必要な場合は内見のために引越し先に向かう交通費も自己負担となることです。

家具、家電の購入費用

これは当然かもしれませんが、旧居で家具や家電を処分して新居で新たに購入するときの費用は自己負担になることが多いです。

大型家具を運搬した場合の費用と、新しく購入した場合の費用を比較して、必要であれば購入を検討しましょう。

旧居の修繕費（敷金を超える修繕が必要な時）

場合によりますが、旧居を使っている間にひどいキズや汚れを付けてしまったり、部屋の中でタバコを吸うことが多かったような場合に、旧居の修繕費用を請求されることがあります。

通常は、入居時に支払った敷金から修繕費用がますが、支払ってある敷金の金額を上回る修繕費用が掛かった場合、その支払いは自己負担になることが多いです。

会社支給の上限を超えた費用

うっかり忘れがちですが、会社負担費用の支給には上限が定められていることがあります。

「上限〇万円まで」と決められている場合は、会社負担になる費用でも上限を超えた分は支給されません。

引越し後に後悔しないように、就業規則はもれなく目を通すようにしましょう。

できるだけ転勤の自己負担を減らそう

転勤の引越し費用の負担方法についてお分かりいただけたでしょうか？

でも知るだけでは不十分です！

肝心なのは、自己負担額を押さえて、転勤にともなう出費を少しでも減らすことですよね。

そこで、ここからは「賢く自己負担額を抑える方法」について徹底解説していきます。 

会社負担の上限・条件を間違いなく確認する

前章では「就業規則を読む」ことが大事だとお伝えしました。

自己負担額を少しでも抑えるためには、やはり「就業規則」は避けては通れません。

読みもらしや意味の取り違えがないよう落ち着いてしっかりと確認してくださいね。

特に確認しておきたいのが次の点です。

• 会社支給の上限
• 会社支給になる項目
• きちんと支給されるための条件
• 提示が必要なもの

上限や項目については前の章で解説しましたが、他にも見落とせないのが「条件」と「提示が必要なもの」です。

「条件」とは例えば「会社が指定した引越し業者を利用する」と決められている場合などです。

会社の指定と違う業者を利用すると、当然ですが費用は支給されません。

「提示が必要なもの」は引越し業者から受け取った見積書や領収書などの書類です。

決められた書類をきちんと提示できないと、支給が認められない場合もあります。

また、会社から支給される費用も、「会社が業者に支払ってくれる場合」と、「自分が立替ておいて後日会社から支給される」場合があります。

会社負担費用の支給については、それぞれの会社の方針次第で大きく変わりますので、就業規則で定められた条件を正しく理解することが重要です。

自己負担になる費用を抑えるコツ

就業規則を理解して、会社が負担してくれる費用を最大限活用したとしても、どうしても自己負担費用が発生してしまうことがあると思います。

そこで、ここからはどうしても自己負担がやむを得ない費用を最大限に節約するコツを紹介します。

できることはすべて自分でやる

自己負担を減らしたいなら、まずは「自分でどうにかなる作業はすべて自分でやる」ことが基本です。

引越し業者が行っている「荷造り」や「荷解き」、「不用品処分」などのオプションサービスは、時間に余裕がないときにはとても魅力的ですよね。

しかし、「余裕をもって荷造りを始める」ことや「指定日に必要なごみをすべて処分する」、「大型ごみは業者ではなく自治体の処分サービスを利用する」などをきちんと守っていれば、オプションサービスを利用しなくても十分に引越しは可能です。

やむを得ないオプションサービスは料金比較をする

それでも長距離の車の輸送や、ピアノや美術品の運搬など、どうしても自分の力だけでは難しい作業ではオプションサービスを利用することがあると思います。

すべてのサービスを同じ業者にまとめて依頼する方法もありますが、それぞれのサービスの内容を詳しく知って比較することで、よりお得な方法が見つかるかもしれません。

旧居の退去費用を抑える

引越し間近になると荷造りのことで頭がいっぱいになって、荷物がまとめ終わっただけで安心してしまいがちです。

しかし、荷物が片付いたらそのあとに「退去時の掃除」をきちんとしておく必要があります。

大きなキズや汚れがある場合はもちろん、掃除すればきれいになる汚れを放置したまま退去した場合も部屋の修繕費用の対象となります。

キッチンやお風呂など、時間がない中でも最低限の掃除をしておくだけで、修繕にかかる費用も減り、場合によっては敷金として支払っていたお金が返ってくることもあります。

引越し作業を効率よく進めて、きちんと掃除をする余裕が持てればそれだけ自分にとっても利益になるんですよ。

退去時の効率の良い掃除方法についてはこちらの記事で解説しています。

まとめ

転勤の引越しに関する多くの情報をまとめて紹介してきました。

転勤する時には、「段取りよくスムーズに手続きを終えること」と、「自己負担になる費用をできるだけ少なく済ませること」どちらも大切です。

けれど、仕事をしながらの引越し作業では、なかなか細部まで気を配っている余裕はありません。

転勤まではあまり時間がないかもしれませんが、きちんとスケジュールを決めて手順をふんでいけば余裕をもって終えることが可能です。

ぜひこのページの情報を参考にして、転勤の引越しにかかるストレスを減らしてみてください。